FAQ：機能：Hitachi IT Operations Director：日立
セキュリティポリシーの適用*や管理者によるセキュリティ対策によって「自動対策」を行った場合、管理対象PCの設定をHitachi IT Operations Directorの機能を利用して自動対策前の状態に戻すことができませんので、ご注意ください。
- *
- デフォルトポリシーでは自動対策が無効となっていますが、推奨セキュリティポリシーでは有効となっていますので、ご注意ください。
可能です。
Hitachi IT Operations Directorでは、PCに複数のユーザーアカウントがある場合、次の項目についてユーザーアカウントごとにセキュリティ状況を判定します。
- パスワードの安全性
- 無期限パスワード
- パスワード更新からの経過日数
- スクリーンセーバーのパスワード保護
- スクリーンセーバーの起動待ち時間
特定のユーザーアカウントが判定されないように設定する方法については、プログラムに同梱されているヘルプの索引で「判定対象から除外するユーザーを設定する」を検索してご参照ください。
USBデバイス、CD/DVD、IEEE1394接続メディア、リムーバブルディスクなどがあります。
なお、抑止できる項目はOSによって異なりますのでご注意ください。
Hitachi IT Operations Directorでは、OSの仕様に従って、操作抑止の機能を開発しています。Windows Vista以降ではOSの仕様が変更されているため、Hitachi IT Operations Directorでも抑止項目が変更となっています。
OSによる違いについての詳細は、下記のページを参照してください。
Active Directoryのグループポリシー設定が優先されます。
利用抑止や個別登録による利用許可ができるかどうかは、USBデバイスによって異なります。試用版をお使いの上、検証いただくことをお勧めします。
どのようなUSBデバイスが制御できるかの詳細については、下記のページを参照してください。
エージェントをインストールしたPCにUSBデバイスを差し込んで登録します。
手順などの詳細については、クイックリファレンスマニュアルの「6.2 保有しているハードウェア資産を登録したい」を参照してください。
どのようなUSBデバイスが制御できるかの詳細については、下記のページを参照してください。
登録済みのUSBデバイスをPCに差し込むことで、USBデバイスの「更新日時」を更新できます。これによって、USBデバイスの所有確認を行うことが可能です。
また、登録した資産（USBデバイスを含む）には「棚卸日」を登録できるようになっており、上記以外にも様々な方法での棚卸が可能です。詳細については、クイックリファレンスマニュアルの「6.6 ハードウェア資産の棚卸を実施したい」を参照してください。
暗号化されたUSBデバイスでは、操作ログを取得できません。個別登録や、セキュリティーポリシーによる制御は可能です。
WindowsのIMAPIによる書き込みが抑止対象になります。そのため、Windows標準の機能による書き込みは抑止できます。
IMAPIを使用しないソフトウェアについては、ソフトウェアの起動を抑止することで、CDやDVDへの書き込みを抑止できます。
接続されていない間の操作ログの情報はエージェントが蓄積しており、ネットワーク接続時に管理用PCに送信されます。ただし、エージェントが蓄積できる上限を超えると古い操作ログから削除されるため、目安として月に一度はネットワークに接続する必要があります。
なお、管理用PCに送信されたタイミングで、エージェント側に蓄積していた操作ログの情報は削除されます。
操作ログは、約1か月分を管理用PCに保存できます。
ネットワークドライブ、外付けHDDなどへの自動バックアップを指定すれば、1か月分以上の操作ログを保管しておくことができます。
1時間に1回、エージェント側から管理用PCに操作ログが送信されます。
管理用PCでの自動バックアップは、1日1回（AM4:00）行われます。
Hitachi IT Operations Directorでは、サーバへのアクセスログは取得できません。
管理対象PCにエージェントがインストールされていれば、エクスプローラによるファイル操作の操作ログは取得できます。
取得できる操作ログの種類については、仕様／動作環境のページをご覧ください。
操作ログは、それぞれの管理対象PCが起動してから1時間周期で管理用PCへ送信されるため、すべてが同時に送信される訳ではありません。
可能です。Hitachi IT Operations Directorの「ioutils exportoplog」コマンドを使用します。
使用例：
ioutils exportoplog -export C:¥temp¥exportoplog.csv -range 2012-01-01,2012-01-31 -s
この例では、出力ファイルを「C:¥temp¥exportoplog.csv」、エクスポートする期間を「2012年1月1日から2012年1月31日」と指定しています。
コマンドの詳細については、プログラムに同梱されているヘルプの「コマンド」の「ioutils exportoplog（操作ログのエクスポート）」をご参照ください。
添付ファイルのファイル名やサイズのほかに、メールのヘッダ情報が取得できます。ヘッダ情報には通常、メールタイトル、To、Ccなどの情報が含まれますが、Bccの情報は含まれません。なお、ヘッダ情報が2083文字を超える場合、超えた部分の情報は取得できません。
すべてのメールの送受信を操作ログに取得すると、データ量が膨大になります。Hitachi IT Operations Directorでは、情報漏えい防止の観点から有用な操作ログを取得します。
燃料フィルターを変更する方法についてステップバイステップのプロセス
FAT形式のファイルシステムへファイルをコピーした際などに、Hitachi IT Operations Directorが操作ログの追跡のために付加した情報（ストリーム情報）が失われる場合にOSが表示するダイアログです。ファイル自体が破損するわけではありません。なお、この操作を行った場合は、それ以降の操作ログが追跡できなくなる点にご注意ください。
可能です。
設定画面の［イベント通知の設定］で、通知したいイベントを選択してください。
ハードウェア情報（CPU、メモリ、メーカーなど）、およびソフトウェア情報（OS、インストールソフトウェアなど）について、多彩な情報を収集できます。
収集できる情報の詳細は、プログラムに同梱されているヘルプの「収集できる機器情報の種類」をご参照ください。
仮想化ソフトウェアが論理的に設定したハードウェア情報が収集されます。
そのため、仮想環境となっている物理サーバの情報と一致しない可能性があります。
SNMP認証で取得できる範囲内で、情報を収集できます。
収集できる情報の詳細は、プログラムに同梱されているヘルプの「収集できる機器情報の種類」をご参照ください。
SNMPを利用して機器情報を取得した場合、「Unknown」など意図しない名称のグループが作成されることがあります。
グループ構成を正しく設定するには、そのコンピュータのSNMP設定ファイルを編集して、「syslocation」の値に設置場所の情報を設定してください（編集後、SNMPエージェントの再起動が必要です）。階層を入力する場合は、「/」でグループを区切ってください。
例：Redhat Linuxの場合
SNMP設定ファイルは「/etc/snmp/snmpd.conf」または「/usr/share/snmp/snmpd.conf」です。
「syslocation=Totsuka-ku/Yokohama/Japan」のように設定してください。
「プログラムの追加と削除」（「アプリケーションの追加と削除」）に表示されるソフトウェアの情報を収集します。
また、管理対象PCにエージェントをインストールしている場合は、任意に設定した検索条件に一致するソフトウェアの情報も収集できます。
「プログラムの追加と削除」（「アプリケーションの追加と削除」）にスイート製品と単体製品が別のソフトウェアとして表示される場合、Hitachi IT Operations Directorでは別のソフトウェアとして認識し、情報を収集します。
CSVファイルを出力することで確認できます。CSVファイルの出力手順は以下のとおりです。
お使いのプリンタから最後のものを転載する方法
- 機器画面を表示します。
- ［機器情報］で任意のグループを選択し、CSVファイルで出力したい機器をインフォメーションエリアに表示させます。
- ［操作メニュー］の［機器一覧（詳細）をエクスポートする］を選択します。
- ［エクスポートする項目の選択］ダイアログで、「インストールソフトウェア情報」をチェックします。
- プルダウンメニューからソフトウェアを選択して追加します。
- ［OK］ボタンをクリックします。
管理対象PCから自動的に収集した情報と、管理者が登録したライセンスなどの情報を関連付けることによって、ライセンス管理を行うことができます。
詳細については、クイックリファレンスマニュアルの「6.7 ソフトウェアライセンス管理について知りたい」を参照してください。
配布できるファイルの種類に制限はありません。複数ファイルやフォルダを配布したい場合は、ZIP形式で1ファイルに圧縮したものを登録してください。
配布機能を使ってインストールできるのは、インストーラーがMSIファイルまたはEXEファイルで、サイレントインストールできるソフトウェアです。サイレントインストールとは、利用者のコンピュータにインストール画面を表示しないで、自動的にインストールする方法のことです。ソフトウェアがサイレントインストールに対応しているかは、各ソフトウェアのメーカーにお問い合わせください。
配布機能を使ってアンインストールできるのは、Windows の［プログラムの追加と削除］に登録されているソフトウェアです。そのうち、Windows インストーラー（MSI）でインストールされたもので、サイレントアンインストールをサポートしているソフトウェアについては、利用者のコンピュータにアンインストール画面を表示しないで自動的にアンインストール（サイレントアンインストール）できます。それ以外のものは、自動的にアンインストール画面を利用者のコンピュータに表示させて、利用者自身にアンインストールしてもらいます。
ログイン中のユーザーの権限に関係なく、実行可能です。
自動的にメールが通知されるように設定できます。
詳細については、クイックリファレンスマニュアルの「5.4 適用する更新プログラムを指定したい」を参照してください。
以下の条件を両方満たした更新プログラム情報を取得します。そのため、Windows自動更新を有効にした際に適用される更新プログラムの情報はすべて取得できます。
条件1
更新対象の製品が、以下のどれかに該当する。
- Windows OS（Windows 7、Windows Server 2008、Windows Vista、Windows Server 2003、Windows XP、Windows 2000）
- Internet Explorer 6.0以降
条件2
更新プログラムの種類が以下のどちらかに該当する。
- 重要な更新プログラム
- セキュリティ更新プログラム
併用することは可能ですが、どちらが優先的に適用されるかをHitachi IT Operations Directorで制御することはできません。日本マイクロソフト社から適用必須として提供される更新プログラムをすべて適用したい場合は、Windows自動更新を有効にすることをおすすめします。特定の更新プログラムだけを適用したい場合は、Hitachi IT Operations Directorの機能を使用して配布することをおすすめします。
Windows 7に対してWindows Vista用の更新プログラムを適用しようとするなど、そのOSに該当しない更新プログラムを適用しようとしても無視されます。
なお、Hitachi IT Operations Directorでは日本語OS用と英語OS用の更新プログラムを管理できます。英語OS用の更新プログラムを日本語OS環境に適用しようとしても、同様に無視されます。
すべての管理対象PCに対して一斉に更新プログラムを適用する場合、更新プログラムグループは1つだけあれば充分です。次のような場合は、複数の更新プログラムグループを作成してください。
- 特定の管理対象PCについて、適用を除外したい更新プログラムがある
- 一斉に更新プログラムを適用するのではなく、まずは特定の管理対象PCだけに更新プログラムを適用したい
管理者のPCにコントローラがインストールされている必要があります。コントローラは、Hitachi IT Operations Directorの管理画面からリモートコントロールを初めて実行するときに、自動的にインストールされます。
Internet Explorerでの推奨設定があります。
また、Internet Explorer 6がインストールされている環境で使用する際や、Firefoxを使用する際の注意事項があります。
詳細は、下記のページを参照してください。
標準接続の場合は、エージェント設定の［リモートコントロールのセキュリティの設定］−［ユーザー認証］に設定されたユーザー名とパスワードを入力します。
RFB接続の場合は、VNCサーバに設定されたパスワードを入力します。
詳細については、認証画面の「ヘルプ」ボタンをクリックして表示される情報を参照してください。
画面の中央上部にマウスカーソルを移動させると表示されるメニューバーで、「元に戻す」ボタンをクリックすることでフルスクリーン表示を解除できます。
どちらも可能です。
無効となります。
24時間稼働しているPCにネットワークモニタエージェントをインストールすることを推奨します。
機器がネットワークに接続したタイミングで、新規機器として発見されます。発見された機器は、ホーム画面や設定画面の［発見した機器］画面から確認できます。このとき、機器のネットワーク接続を自動的に遮断することができます。機器がネットワーク接続を遮断されたかどうかは、イベントで確認できます。
ネットワークインターフェースが複数のセグメントに接続されている場合、1台のネットワークモニタエージェントで複数のサブネットワークを監視できます。
1ネットワークで255台の機器を監視している（255個のIPアドレスが存在している）場合、定期的に約350バイト/秒の通信が発生します。
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